ミラドライが受けられる!おすすめクリニック3選
【大阪版】
在籍するクリニックを
ミラドライ料金の安い順に掲載
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高額な治療費なのでミラドライを受けるかどうか迷っている方に、ぜひ知っておいていただきたい医療費控除についてご説明します。医療費控除は申告を行うことで、還付金や翌年の減税が可能となるので、ぜひ賢く活用しましょう。
基本的に「医療費−10万円=医療費控除申請額」となります。ただし1年間の総所得が200万円未満の場合は10万円を差し引かず、総所得×5%となるので注意が必要。自営業やフリーランスの方の総所得は、年間売上から必要経費を差し引いた金額です。
医療費控除の申請額がまるごと還付されるのではなく、そこに申告者の所得税率をかけた金額が戻ってくるようになります。
それでは実際どれくらいの金額が返ってくるのか、シミュレーションをしてみましょう!
<年間所得が400万円の方が30万円の治療を受けた場合>
この場合、適用税率は所得税が20%、住民税が10%となります。
医療費控除申請額:30万円−10万円=20万円
所得税の節税額:20万円×20%=4万円
住民税の節税額:20万円×10%=2万円
これだけでも合計6万円が戻ってくる計算になります。30万円の治療も20万円ほどになると考えると、うれしいですね。
医療費は1回のミラドライだけでなく、1年間の生計を共にしている家族分全員の医療費が対象になるので、合算をお忘れなく!また適用税率は年間所得が増えると上がるので、家族内で誰が申告するのが一番おトクかも確認しておくことが大切です。
医療費控除申請は、会社員も確定申告が必要になってくるので、忘れずに必要書類を税務署に提出しましょう。通常の確定申告と一緒に行う際は2月中旬〜3月中旬の申告期間に、医療費控除だけの場合は確定申告期間の前にも提出できます。
必要な書類は、医療費控除の明細書(もしくは確定申告書)、源泉徴収票(会社員の場合)です。平成29年分から医療費控除の明細書の提出を行うことで領収書の添付の必要は無くなりましたが、領収書は5年間保存する義務があるので、きちんと手元に置いておきましょう。
クリニックでの治療費のほか、治療に必要な医薬品の購入費・クリニックまでのタクシー代も含まれるので、こちらも合算してレシートを保管します。大阪市での具体的な手続きの方法に関する問い合わせは、お住いの地域の市税事務所にすることができます。